就職・転職では大企業勤務を目指す人は多いものです。中小企業に就職した人の中には「大企業コンプレックス」を抱える人もいます。しかし大企業に就職したからといってキャリアプラン・ライフプランに満足できるとは限りません。この記事では大企業・中小季語湯それぞれのメリットを解説します。
- この記事でわかること
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- 大企業と中小企業で給料にどのくらい差が出るか
- 上場企業や知名度など大企業と呼ばれる会社の特徴
- 公務員やベンチャー企業への就職が人気な理由
- 中小企業で身につく能力とやりがい
- 中小優良企業への就職におすすめの就活サイト
大企業コンプレックスとは？友人に嫉妬してしまう…
大企業コンプレックス（就職先コンプレックス）とは、「周囲が大手企業や有名企業に就職したのに、自分は満足のいく企業に就職できなかった」「学生時代の仲間と会って会社の話をするとき、卑屈な気持ちを抱いてしまう」といったものです。当然ながら、日々こうしたつらい思いにとらわれてしまうと、ついつい仕事にも身が入らなくなったり、精神的にストレスを感じやすくなったりしてしまいます。
こうした大企業コンプレックスを抱く一因として、大企業と中小企業では給与面で格差が出やすいということが挙げられます。厚生労働省の「平成30年賃金構造基本統計調査」によれば、従業員数1,000人以上の大企業に勤める男性の平均賃金は月額38万7,000円でした。一方、従業員数が100人未満の小企業に勤める男性の平均賃金は月額29万2,000円と、月収で約10万円の差がついてしまっています。
こうした格差は年齢が上がるにつれて大きくなり、月収のピークを迎える50代前半ではその差が約17万円にものぼることがわかっています。では、就職の際に人気の高い大手企業を選ぶには、どんなポイントに注意すれば良いのでしょうか。
就活で大手企業の人気が高いのはなぜ？
大企業コンプレックスが生まれるのは、大企業への就職に大きな価値や魅力、ステイタスを感じる人が多いからです。就職で人気が高い大手企業の特徴としては、まず以下の3つのポイントが挙げられます。
- 株式市場に上場している
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- 上場するためには業績の推移、財務体質、株主構成、将来の見通しなどが審査される
- 厳しい基準に合格しないと上場できないため、わかりやすいステータスともなっている
- 東京証券取引所には一部・二部・マザーズ・JASDACの4種類があり、最も優良なのは一部上場企業
- マザーズやJASDACはベンチャー企業向けの市場なので、将来の大企業が集まっている可能性も
- とはいえ、サントリーなど超優良企業でも上場していない企業もあるので、非上場企業が必ずしも悪い企業とは限らない
- 上場企業は厳しい審査を経てランクインし、さらに継続して審査を受けながら上場を維持している、実力を認められ続けている企業と言える
- 年収が高い
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- 厚生労働省の平成26年賃金構造基本統計調査によれば、年収のピークは50〜54歳で531万5,000円なので、600万円を超えると上位には入れる
- 年収は1,000万円を超えると、都会でも余裕を持って暮らせる
- 東洋経済新聞社の「会社四季報」に企業別年収ランキングが載っているので、それを参考にすると良い
- コンサルティング会社や放送局など、平均年収が1,000万円〜2,000万円を超える企業が名を連ねる
- 順当に勤め続けると年齢が上がるごとに年収が上がると考えられるので、年収だけでなく平均年齢にも注意
- 知名度が高い
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- 新聞やテレビでよく見られる企業というのは一つの基準であり、名前を聞かれて誰もが知っている会社だとちょっと嬉しくなるもの
- CMに出てくるようなイメージが強い企業は、人気も高まりやすい傾向に
求人サイト「株式会社学情」の調査によれば、大学生の就職したい企業ランキングは「ANA、JAL、資生堂、オリエンタルランド、JTBグループ、花王」など、CMに出ていたり街中でよく見かけたりする企業が人気を集めています。しかし、これらの企業が必ずしも年収ランキング上位企業ではないことに注意しましょう。誰もが知っている消費者向けに製品・サービスを提供する会社だからといって、高い年収をもらっているとは限らないのです。
同じようなことが、親会社の社名を冠した子会社にも当てはまります。親会社は誰でも知っている有名な会社で、その名前がついているので響きもよく、福利厚生面はグループで共通という企業が多いのですが、親会社との給与格差は歴然と現れてしまいます。しかも、親会社には仕事や取引上で従わなくてはならないことが多く、一定以上の役職は親会社からやってくる社員が占めてしまうなど、昇進もあまり見込めない可能性があります。
そこで盲点なのが「産業用の製品やサービスを提供している会社」です。これらの会社は消費者向けの製品やサービスを展開していないため、街中で見かけたりすることが少なく、消費者の知名度は低めですが、実態としては実力のある大企業も少なくありません。
大企業とは限らない！「企業力」が高い会社とは
大企業コンプレックスの克服を考えるうえで知っておいてほしいのが、「企業力」というキーワードです。東洋経済新聞社の「新・企業力ランキングトップ300社（2019年）」によれば、ベスト30のうち「村田製作所・デンソー・ファナック」など産業用製品のメーカーがランクインしています。この3つの会社は具体的には、それぞれ以下のような会社特徴を持っています。
- 村田製作所
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- 携帯電話・スマホ・家電・医療機器などに使われる電子部品のメーカー
- デンソー
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- トヨタ自動車から分離・独立した自動車部品メーカー
- 現代の自動車になくてはならない「電子制御装置」を得意としている
- ファナック
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- FA（ファクトリー・オートメーション）と呼ばれる分野が得意
- 産業用ロボットなど、製造業において製品を作るための装置の方を作っている企業
いずれも、直接消費者と関わる企業ではありませんが、社会を支える上でなくてはならない製品を作っている巨大企業です。このように、消費者からの知名度はなくても実力がある優良企業というのもしっかり存在しますので、よくチェックしておくと良いでしょう。
他にも、一般的にイメージされる大手企業とは異なるものの、人気が高い就職先に「公務員」と「ベンチャー企業」があります。
人気の就職先①：公務員
約60万人の国家公務員と、約270万人の地方公務員で構成される公務員は、その安定性が真っ先に魅力として挙げられます。給与は税金から賄われるので一般企業のように業績が低下したから人員整理するということが考えづらいことが特徴です。基本的に勤め続ければほぼ順当に給与も上がっていきます。これは、公務員が国民のために奉仕する公僕であるため、ストライキなどの労働権に制限が加えられている代償とされています。
特に、国家公務員の総合職は受験エリートの集まりとも言え、社会的なステータスも給与も安定していることから、昔から人気の就職先の一つです。民間の大企業ではありませんが、公務員に就職することで大企業コンプレックスから解放されることもあるでしょう。
人気の就職先②：ベンチャー企業
現在、大手と言われている会社でも不祥事が後を絶たず、倒産に追い込まれることもある昨今では、いま現在の大手企業だけが優良企業とも限りません。そこで、将来大企業に成長しそうなベンチャー企業を就職先に選ぶというのも近年人気が高まっている選択肢の一つです。特に、ベンチャー企業は老舗の大手企業とは異なり、基本的に出身大学による選別を行わず、あくまでも就活生の志望度を重視する傾向にありますので、出身大学が難関大学でなくても逆転のチャンスがあると言えるでしょう。新卒募集の方法にはこだわらない企業も多く、企業によってはアポイントメントをとって直接出向くこともできます。
ベンチャー企業は最初から高い給与を支払うことはできないこともあるのですが、その代わりに自社株を購入する権利「ストックオプション」を報酬としている企業も多いです。自分の力で会社の業績を上げれば、それにつれて株価も上がっていき、社員の資産も増えていきます。規模が大きくなれば給与も上がり、結果的に大企業に早いうちから入社しておけた、ということも夢ではありません。
中小企業の定義とは？
ここまで紹介してきたような大企業と区別して「中小企業」と呼ばれる企業もあります。中小企業に就職した人が、大企業に勤める友人に対して嫉妬心を抱くこともあるようです。大企業コンプレックスに悩む人こそ、中小企業の定義を知っておくことおすすめします。
中小企業の定義は「中小企業基本法」によって定められており、業種によって資本金・出資の総額と常時使用する従業員の数で以下のように定義しています。
- ①製造業・建設業・運輸業、または②〜④を除くその他の業種
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- 中小企業者：資本金・出資総額が3億円以下、または従業員300人以下
- 小規模企業者：従業員が20人以下
- ②卸売業
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- 中小企業者：資本金・出資総額が1億円以下、または従業員100人以下
- 小規模企業者：従業員が5人以下
- ③サービス業
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- 中小企業者：資本金・出資総額が5,000万円以下、または従業員100人以下
- 小規模企業者：従業員が5人以下
- ④小売業
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- 中小企業者：資本金・出資総額が5,000万円以下、または従業員50人以下
- 小規模企業者：従業員が5人以下
また、「中小企業関連立法」において、政令によって以下のような企業を中小企業とする場合もあります。
- ゴム製品製造業（一部を除く）
- 資本金3億円以下、または従業員900人以下
- 旅館業
- 資本金5,000万円以下、または従業員200人以下
- ソフトウェア業・情報処理サービス業
- 資本金3億円以下、または従業員300人以下
上記の定義に当てはまらない場合は、一般的に「大手企業」と呼ばれます。しかし、「大手企業」そのものの定義を明確に定めた法律などがあるわけではありません。では、上記のような特徴を持つ中小企業で得られるメリット・デメリットには、それぞれどんなものがあるのでしょうか。
中小企業に就職するメリットとは
中小企業への就職は、実はメリットもたくさんあります。大企業コンプレックスを抱えていると中小企業のメリットが見えなくなっているかもしれませんが、メリットを活用することで人生やキャリアがより充実します。中小企業の特徴として、「リソースが少ない（特にヒト、カネ）」「一人が担当する仕事の幅が広い」「配属先や一緒に働く社員を把握できる」というものがあります。まずは、それらが持つメリットについて見ていきましょう。
- リソースが少ない→若くして責任者など主要な役職に就きやすい
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- 大手企業と比べると人材リソースが少ないぶん、若くても裁量権を与えられ、責任ある役職に就ける可能性も
- 若いうちから仕事の幅を広げたい、多くのことを経験したいという人におすすめ
- 一人が担当する仕事の幅が広い→全体像を掴みやすい
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- 大手企業は業務が完全に分業化されていることが多いが、中小企業では一人が多くのことを担当する
- 例えば、人事では大手企業の場合採用担当・教育担当・労務担当など分かれているが、中小企業では全てを一人が行っているケースが多い
- 仕事の全体感を掴み、結果を受け止めながら仕事をするのは能力開発の点から見れば大きなメリット
- 配属先や一緒に働く社員を把握できる→配属希望が通りやすい
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- 多くの中小企業では、入社前にだいたい配属先の見通しが立ちやすい
- 入社したらどの部署に配属し、誰が上司になるかなど選考過程で把握できることが多い
- 「入社後、希望以外の部署に決まってしまった」といったリスクがほとんどない
中小企業が向いている人の特徴
こうした中小企業の特徴でメリットを受けやすいのは、以下のような人です。
- キャリアチェンジで、未経験の職種に就きたいと思っている
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- 今まで経験したことのない職種への転職を希望するなら、大企業より中小企業の方がハードルが低い
- 大企業の場合は、採用基準として経験値が重視される傾向にある
- 中小企業では、経験がなくても仕事への興味ややる気を評価してもらえるケースも多い
- 指示された仕事だけをこなすのが嫌いで、自主的に働きたい
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- 幅広い分野の仕事を任されながら、自主的に働きたい人には特に向いていると言える
- 大企業では、業務が細分化されているため範囲が狭く、指示されたことを淡々とこなすだけ、という場合も多い
- 中小企業では一人一人の仕事の範囲が広いので、業務に対する意見や提案なども積極的に受け入れてもらいやすい
- 家族と住む持ち家を購入している
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- 地方に支店の少ない中小企業では、基本的に異動や転勤が少ない
- 単身赴任の可能性も低いので、持ち家に家族と住んでいても問題ない
- 大企業では異動・転勤・単身赴任のリスクもあるので、せっかくのマイホームに住めないことも
このように、中小企業は積極的にキャリアチェンジしてスキルを磨きたいというフロンティア精神に富んだ人や、自主的にどんどん仕事を行うハングリー精神が旺盛な人がそのメリットを十分に受けやすいと言えるでしょう。また、他の地方への転勤や単身赴任の可能性も低いので、マイホームを既に購入済みの人にもおすすめです。「大企業＝自分の希望やライフプランとマッチする職場」とは限りません。就職のミスマッチや後悔をなくすためにも、大企業コンプレックスは解消しておくのが安心ですよ。
中小企業に就職するデメリットって？
上記のように、中小企業にはさまざまなメリットがありますが、一方で人によってはこれらをデメリットと感じることもあります。例えば、以下のような場合です。
- 責任の範囲が広く、予算不足でできないという場面が多くなりやすい
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- 一人の社員が営業とマーケティングを行うとなれば、その分広範囲に一定の知識がないといけない
- 人材リソースだけでなく、金銭的リソースも大手企業と比べると潤沢とは言えないので、やりたいことがあっても予算不足でできないという壁にぶつかることも多い
- 専門知識や経験を積むのが難しい
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- 大手企業では分業化されている分、同じことを何百と繰り返すので経験的なスキルが育ちやすい
- 例えば、人事部の採用担当だけを見るとどうしても大手企業の方が応募者数が圧倒的に多いため、何年か経っても経験の数は釣り合わないこともある
- 仕事や上司が合わなくても、逃げ場がない
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- 配属されてみたら合わなかった、という場合でも他の部署に移れる可能性が低い
- 大手企業であれば他の部署に異動できる可能性もあるが、中小企業では採用時に配属が決まるほどなので、他の部署は人材が充足している
- もし希望が通って異動できても、上司の顔が見える位置ということも少なくない
一人が任される仕事の範囲が多いということは、逆に言えばそれだけ広い範囲で一定の知識をつけなくてはなりませんし、それぞれの細かい業務スキルを見たとき、経験数的に大企業と比べて少なくなりやすいということです。つまり、高度な専門性の習得や、潤沢な予算が必要なプロジェクト参加を目指す人には向かないことが多いでしょう。
また、入社後に仕事や上司が合わないと感じたとしても、中小企業の場合は任されている仕事の範囲が広いことや、他の部署には人員が充足していることなどから異動できない可能性が高く、上司とはずっと顔を合わせなくてはならないというケースも少なくありません。こうした理由から、場合によっては精神的な逃げ場のなさを感じることもあるでしょう。
大企業コンプレックスを克服すべき理由
近年、「ワーク・ライフ・バランス」などの言葉が広く知られるようになり、仕事とプライベートの両立が重要だと考える人も増えてきました。ワーク・ライフ・バランスを保つために必要なことの一つが「働きやすさ」です。いくら知名度や規模があり、給与が高くても、疲れ果てて帰ってきて趣味も子育ても全くできない、というようではストレスが溜まり、身体を壊してしまうこともあるでしょう。そこで、働きやすい企業を見つけるポイントとして以下の5つに注意しましょう。
- 子育て支援
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- 育児休暇は法律で定められているので、社員が希望すれば取得させなくてはいけない
- しかし、規定があっても取得に際し現場の理解が得られない、復職後の不安があるなどで取得しづらい現状も
- 特に、男性の育休取得は民間企業ではほとんど実現していないので、取得しやすくする制度があれば子どもを持つ人、希望する人にとって働きやすい会社と言える
- 離職率
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- 会社に入社すれば多かれ少なかれ大変なことはあるものの、離職率が低いということはそれらを差し引いても良い会社と言える
- ただし、人が辞めない会社は平均年齢が高くなっていて、企業としてのステータスが高いので過酷な労働条件でも辞めない、という可能性がある
- 離職率が公表されているか、あまりに高すぎないかをチェックする
- 残業
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- 過労による自殺者が出るおそれもある
- 有名企業にもこうした側面がある場合があるので、残業時間の長さには注意
- 長く働けるか
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- 近年は年金制度改革が進み、老齢厚生年金の支給年齢が60歳から毎年1歳ずつ引き上げられ、2025年には65歳になる
- 高年齢者雇用安定法によれば、定年の年齢は60歳を下回ることができないものの、60〜65歳まで無収入になってしまう可能性がある
- できれば、65歳まで働ける会社だと安心
- 転勤の多さ
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- 総合職・営業職・技術職はどうしても転勤が多くなりやすい
- 銀行・自衛官・メーカー・商社なども一般的に転勤が多い業種とされ、転勤は出世のための条件とも
- 多くの部署や地方を経験すると経験値が高くなるので、将来の幹部候補や取締役になることもあるが、その分本人や家族に大きな負担がかかる
- 会社都合の転勤の場合、転居費用などは会社が負担してくれるものの、その他の精神的・経済的負担は重くなる
- 単身赴任で家族の絆が薄れる、子どもの転校が多くなっていじめにあう、介護が必要な親の世話問題など、転勤には多くの問題がつきまとう
このように、自分の望む人生設計やライフスタイルによって、合う企業・合わない企業があります。働きやすさも人によって変わりますので、一概にすべての企業に対して言えるものではありませんが、上記のようなことを念頭に置いて企業を選ぶと、就職後も大きく自分のライフスタイルとズレにくいでしょう。
中小企業の就職・転職を応援するおすすめ就職・転職支援サービス
大手企業に就職できないと大企業コンプレックスを感じてしまう人もいますが、ここまでご説明してきたことで、誰もが知っている企業が給与面でも恵まれているとは限らないこと、中小企業の方が仕事上のメリットを受けやすい人もいること、自分にとって働きやすい会社が必ずしも有名企業・大手企業とは限らないことがわかりました。
そこで、中小企業への就職や転職を応援するサービスをご紹介します。新卒のうちからできるだけ自分に合った中小企業を探したい人や、一度は入社してみたもののどうしても仕事や人間関係が合わず、転職を考えている人などはぜひチェックしてみてください。
中小企業の就職・転職サービス①：TSUNORU（ツノル）
「TSUNORU（ツノル）」は中堅・中小企業に特化した新卒・既卒・第二新卒向けの求人情報サイトです。既存の新卒向け求人情報サイトでは、中堅・中小企業が求人をしても、他の大企業の求人情報に埋もれ、求人を見つけにくくなっていました。そこで、掲載企業を中堅・中小企業に限定し、これまでになかった新しい選択肢や新たな志望動機に就活生が出会えるようにしたのが「TSUNORU」です。
3月のエントリー開始とともに選考も開始する中小企業が多いので、企業研究の時間がとりにくくなってしまいます。そこで、「TSUNORU」であらかじめ気になる企業をブックマークしておけば、採用情報のお知らせが届きます。多くの企業情報から、自分でも気づいていなかった志向が見えてくるかもしれません。
さらには、既卒・第二新卒専用サイトもあり、これまでの仕事探しでハンディを負いやすかった「若手社会人経験者」や「フリーター」など、いわゆるキャリアが少ない人でも、自分を活かせる仕事や納得できる仕事を探し、これからの自分の可能性に挑むチャンスを得やすくなっています。
中小企業の就職・転職サービス②：あさがくナビ
「あさがくナビ」は、「隠れた優良企業を探す」というキャッチフレーズのもと、国内No.1のパッケージメーカや80年以上の歴史を誇る業務用総合食品商社、人気番組を手がけるテレビ番組リサーチのTOPシェアカンパニーなど、ここでしか見られない中堅・中小企業の採用情報がたくさん見られる求人情報サイトです。
他にも、日本最大級の合同企業セミナーや、業界研究イベントなど、就活に関するイベント情報が充実していて、インターネットなど文字だけの情報では得られにくい企業の魅力を体験しやすいいことも大きなメリットです。また、適職診断テストが無料で行えるので、自分の志向がまだわからないという人はぜひ一度診断してみると良いでしょう。
新卒社員の3割が入社3年以内に辞めてしまっている現状は、企業規模に関わらず「自分に合った企業」を見つけられていないからだと言われています。いわゆる「ガクチカ（学生時代に力を入れていたこと）」情報を元に送られる「スカウト機能」や、志望度の高い企業に自分を特別にPRできる「オファー機能」などを利用して、ぜひ自分に合った企業を見つけましょう。
中小企業の就職・転職サービス③：Chushon（チューション）
「Chushon（チューション）」は、教育熱心で社員を大切にする優良企業と就活生を橋渡しするというモットーの就職情報サイトです。経営が安定していて社員教育に熱心、社風や企業文化も良いとされる優良企業の情報が多く掲載されているほか、業界随一のコンテンツを誇る「必勝！就活セミナー」などで内定までの手厚いサポートが受けられます。
「新社会人スタートダッシュゼミ」など、就職後のミスマッチを防ぐためのナビゲートもありますので、ぜひ利用しましょう。各種セミナー案内や会社説明会情報、インターンシップ情報など、就活生が知りたい情報が項目別に分けられているほか、余計な情報が削ぎ落とされたシンプルで見やすいサイトの作りも嬉しいポイントです。
学歴コンプレックスの記事はこちら
大企業コンプレックスは、学歴コンプレックスと関連していることもあります。学歴コンプレックスの克服法について知りたい人はこちらの記事もどうぞ。
おわりに：名の知れた大企業だけでなく、中小企業が合う人もいる
誰もが知っている大企業に就職できず「大企業コンプレックス」を抱えてしまう人がいますが、有名企業が必ずしも年収が高いわけではなく、大企業が必ずしも自分のライフスタイルに合っているとも限りません。人によっては、若くして責任者を経験できたり、仕事の全体像を掴みやすかったりする中小企業の方がやりがいを感じる、働きやすいというケースもあります。大企業に限らず、幅広い選択肢から自分に合った企業を探しましょう。
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