大学に進学しなかった人が高卒コンプレックスを抱えることがあります。大卒と比べると初任給に差がつくことがあり、生涯年収が低くなることも。一方、高卒からキャリアアップしていく人も多くいます。今回は、高卒から高収入を実現するのに役立つ資格や、高収入を期待できる業界や職種を紹介します。
- この記事でわかること
-
- 高卒だと初任給が低めに設定される理由
- 高卒から収入アップを目指す人におすすめの資格
- 高収入を得るためのキャリアプランの立て方
高卒の平均年収は？大卒より初任給が低いのはなぜ？
厚生労働省が実施・発表した「令和元年賃金構造基本統計調査」の結果をもとに、高卒と大卒の平均年収にどのくらいの差が出るのか比べてみましょう。
- 男女別、高卒の平均年収
-
- 男性…292.9万円
- 女性…214.6万円
- 常用労働者10～99人の小企業の初任給
-
- 高卒…168.6万円
- 大卒…203.9万円
- 常用労働者100～999人の中企業の初任給
-
- 高卒…166.1万円
- 大卒…208.6万円
- 常用労働者1,000人以上の大企業の初任給
-
- 高卒…168.5万円
- 大卒…213.1万円
企業規模に関わらず、高卒者の平均年収が大卒者を大きく下回っており、いずれも40～50万円もの差額が見られました。
大卒に比べ、高卒者の年収が高くなりにくい理由としては以下が考えられます。
- 高卒者の年収が、大卒よりも低い理由
-
- 長く続いた学歴重視の風潮が続いている
- 年功序列の文化が影響し、一般的な就職時の年齢が18歳の高卒者よりも、22歳の大卒者の方が給与が高く設定される
- 在学中に団体活動やアルバイト、研究や論文等を作成した経験を持つ大学生に対し、企業側がかける期待が大きい
- 高い給与を支払う資金力のある大企業が、大卒者を優先的に採用する傾向が強い
高卒から収入アップ・キャリアアップを目指す方法
高卒で就職した人が、学歴に頼らず収入をアップさせる方法には以下が考えられます。
学歴よりも意欲やスキルを評価してくれる企業に入る
名の知れた大企業や老舗企業には、一度求人を出せば、かなりの数の応募がきます。このため採用活動の効率化をはかる意味でも、学歴を一つの基準として足切りし、応募者数を削減せざるを得ない側面があるのです。
一方で、まだまだ歴史の浅いIT業界やベンチャー企業では、学歴や年齢ではなく応募者本人の人格や熱意、スキルをもとに採用活動を進める文化が育っています。
また大企業に比べると応募者数も少なく、学歴による足切りも行われにくいのも特徴。
高卒で就職して高収入をめざすなら、実力主義の企業への入社をめざすと良いでしょう。
キャリアアップのため、計画的に転職や資格取得をする
あらかじめしっかりとキャリアプランを立て、計画的に転職や資格取得を繰り返し、徐々に収入を上げていく方法もおすすめです。
仕事をするなかで徐々に実力をつけ、自身の人材としての価値を向上させていくのは、学歴に関わらず収入を上げるための正攻法といえます。
将来的に就きたい仕事、稼ぎたい金額を具体的にイメージしてゴール地点としてください。そこから逆算して必要な経験と資格、それらを得るために必要な時間を計算し、自身のキャリアプランを構築していきます。
はじめはやりたいことと違ったり、報酬額の低い仕事にしかつけなくても、将来的な目標達成のためと思えばモチベーションも続くでしょう。経験や資格とともに収入も少しずつ増え、10年後にはゴール地点に到達できるはずです。
十分にキャリアを積み、起業するのもひとつの選択肢
特定の業界や職種で、専門家と言えるほどの経験・知識を蓄えたなら、自身で会社を興して高収入を狙うのもアリです。
組織に属しながら、1,000万円以上の収入を獲得するのはむずかしいものです。収入が不安定になるリスクを取ってでも、さらなる高収入をめざしたいなら、自身の持つスキルを整理し起業も考えてみてください。
高卒が高収入を狙うならIT系、建設業、金融・保険業がおすすめ!
ここからは、高卒でも比較的高収入を狙いやすいおすすめの業界を紹介します。
高卒で以下いずれかの業界に就職し、少しずつ経験と資格を身に付けていけば、他の業界で働くよりも早く高収入を得られるようになるでしょう。
- 1：IT業界
- 前章で述べた通り、IT企業は比較的新しく旧来型の企業風土の少ない業界です。また、インターネットの普及により社会的需要が高いため、膨大な企業数・求人数を有しています。十分な人材確保のために高卒者を採用し、自社内で育てる意欲を持つ企業も多いのです。
- 2：建設業界
- 学歴よりも資格や経験の有無が重視されやすく、実力主義で知られる業界です。昔から高卒で就職する人が多かった業界でもあり、若いうちから未経験で挑戦し、働きながらスキルや資格を取って収入アップを狙える環境が整っています。
- 3：金融・保険業界
- 大卒者を優先的に採用する風潮があるものの、完全出来高制の雇用形態がある業界です。高卒で入る場合、保険会社の営業など業務委託契約や完全出来高制の給与体系のもとで働けば、実力によっては高収入を得ることができるでしょう。
- 4：運送業界
- トラックやタクシーなどに乗り、物や人を運ぶことに特化した業界です。車のドライバーの他、鉄道会社の社員などの職種も運送業に当たるもの。職種に適した運転免許を取得すれば、高卒でも着実に収入を上げていけるはずですよ。
IT系、建設業、金融・保険業の収入アップに役立つ資格
ここからは前章で紹介した「高卒で高収入を狙える業界」のうち、IT業界と建設業界、金融・保険業界に焦点を当て、収入アップに役立つ資格情報を紹介していきます。
各業界への就職を決める前に、将来的に取るべき資格の情報もしっかり確認しましょう。
IT業界での収入アップに役立つ資格
- 基本情報技術者
- 「FE」とも呼ばれる資格。ITエンジニアやプログラマーが持っておくべきとされる基本的な資格で、将来的にソフト開発に携わりたいなら取得した方が良いとされる。
- 応用情報技術者
- 「AP」とも呼ばれるもので、FEの上位資格。ITに携わるうえで必要な情報の扱い方だけでなく、知識の応用法を身に付け、ITを用いた経営戦略の立案などもできるようになる。
- ネットワークスペシャリスト
- 「ＮＷ」とも呼ばれる資格。ネットワークを設計・構築・運営するための基本を学び、情報ネットワークの基礎を作る力があることの証明となる。
- データベーススペシャリスト
- 「DB」とも呼ばれる資格。取得すれば適切な部品や資源を用いて、顧客の要件に合ったデータベースを選択肢、コスパに優れセキュリティ性の高いデータを作れるようになる。
- エンベデッドシステムスペシャリスト
- 「ES」とも呼ばれる資格。ソフトウェアやハードウェアの構築ができるようになる資格で、将来的にITエンジニアとしての独立や企業を考えているなら、取っておきたい。
- システムアーキテクト
- 「SA」とも呼ばれる資格。情報システムに対し、的確な分析をしたうえで構造を組み上げる能力があることを証明してくれる。ITコンサルタントなど、ITのスペシャリストになりたいなら取得しておこう。
建設業界での収入アップに役立つ資格
- 建築施工管理技士
- 建築工事の現場において、施工計画や工程・品質・原価・安全など、工事全般の進行状況を担えるだけの知識と技術があることを証明する国家資格。難易度により1級と2級の2種類があり、2級では建築と躯体、仕上げの種別がある。
- 土木施工管理技士
- ダムや道路、橋などを作ったり直したりする土木工事の現場において、工事全体の進捗や工程・品質・原価・安全管理を担える知識と技術があることを証明する国家資格。1級と2級があり、2級では土木と鋼構造物塗装、薬液注入の種別が設けられている。
※なお施工管理技士には、上記以外にも電気工事施工管理技士、管工事施工管理技士、造園施工管理技士（各1級・2級がある）がある - コンクリート診断士
- 2001年に誕生した、比較的新しい認定資格。老朽化したコンクリート建造物を適切に補修し、寿命を延ばすための点検や診断技術があることを証明する資格。
- 電気工事士
- 住宅やビルに電気設備を安全に設ける技術があることを証明する国家資格。電気の配線や拝殿、エアコンや太陽光発電システムの設置工事はこの資格を持つ人しか行えない。難易度や行える工事の範囲により、第一種と第二種の2つがある。
- 建築業界で資格を取得するうえでの注意点
- 施工管理技士をはじめ、建設業界で役立つ一部資格には受験に一定年数の実務経験、特定の学歴を要するものもある。ただし高卒でも、大卒者より長く実務経験を積めば受験と資格の取得は可能。また電気工事士など、学歴に関わらず受験できる資格試験も多数あるため、計画的に資格を増やしていくのがおすすめ。
建設・金融業界での収入アップに役立つ資格
- 宅地建物取引士
- 不動産取引の現場において重要事項の説明、重要事項説明書への記名押印、契約内容書面への記名押印を行う際に必須となる国家資格。「宅建士」とも呼ばれる。不動産取引を行う事業所は、従業員5人に1人の割合で宅建士を置くことが義務付けられているため、建設や金融、不動産業界での需要が特に高い資格のひとつ。
ちなみに宅建士の平均年収は男性で381～713万円、女性では278～538万円が目安。
金融・保険業界での収入アップに役立つ資格
- 生命保険募集人
- 生命保険を営業、販売するために必要な認定資格。保険商品やコンプライアンス、税金、その他金融商品についての知識を問う4過程の試験に合格すると、取得出来る。
- ファイナンシャルプランナー
- 個人の資金の管理、計画的な使用をサポートする専門家であることを示す資格。国家資格である「FP技能検定」と、日本FP協会が認定する「AFP」「CFP」の種類があり、取得するには税制や不動産、金融、年金、教育資金など家計費の専門知識を要する。
- 証券外務員1種
- 金融機関や保険会社の営業職として働く上で必要な、証券外務員資格のひとつ。1種は現物商品に加え、信用取引も含むすべての証券を扱えるようになる資格で、持っていると金融業界の第一線で活躍する人材となれる。
高等学校卒業程度認定（旧大検）で学歴コンプを克服
高校中退や、中学卒業の最終学歴から収入アップをめざしたい場合は、まず「高校卒業認定試験」の取得をめざすのがおすすめです。
- 高等学校卒業程度認定とは
- 「高卒認定」「高認」「高認試験」とも呼ばれるもの。一定の条件を満たすか、試験に合格することで取得できる資格で、保有者に「高校を卒業した人と同じくらいの学力があること」の証明となる。
かつて「大検（大学入学資格検定）」と呼ばれていた検定試験と同じもので、現在の名称に変わった平成17年度以降、以下のような変更が行われています。
- 試験科目が9科目から8科目に減少
- 英語が必修科目となり、必修の家庭と選択科目の簿記、保健が廃止になった
- 定時制または通信制高校の学生はもちろん、全日制高校在学中の生徒の受験も可能
高校卒業認定試験に合格すると、自治体や多くの企業が高卒者として採用試験を受けさせてくれるようになります。
高卒として就職した後は着実に経験と資格を積み上げ、自身の人材としての価値を上げていけば、自ずと収入もアップしていきます。
大学を卒業しなくても収入アップをめざす道はあります。自身の現状や学歴に合った方法で、焦らず少しずつ収入を上げていきましょう。
おわりに：ITや建設、金融・保険業界なら高卒からでも高収入がめざせる！
学歴社会や、年功序列の考え方が長く根付いてきた日本では、大卒者よりも高卒者の給与が低く設定される風潮があります。しかし、高卒者でも大卒者に負けないくらい高い収入を得ることは可能です。その方法とは、高卒者でも高収入を狙いやすい業界・企業に就職し、計画的に経験と資格を増やしてキャリアアップしていくこと。自身の関心に合わせて参入する業界を選び、よく考えたうえで自分の強みを活かせる資格を取得していきましょう。
コメント