奢ってくれない先輩との食事は付き合うべき？金欠を回避して貯金・投資を始めるには？

新人さんや若手社員は先輩から食事や飲み会に誘われることも多いですよね。奢ってくれる先輩もいれば奢ってくれない先輩もいますので、ときには金欠になることも。この記事では、先輩からの食事の誘いを上手に断る方法、新人が貯金や投資を始めるときのポイントなどを解説します。将来のマネープランを考えるきっかけにしてくださいね。

この記事でわかること

新社会人にとって先輩との食事がツラくなる理由
食事を奢ってくれない先輩との付き合い方
先輩からの食事の誘いを断るときの注意点
新人さんがマネープランをしっかりするための方法

新人あるある？先輩との食事で金欠になるのがツラい！
先輩が後輩に食事を奢るのは当然ではないの？
1. 食事を奢ってくれる先輩の特徴って？
先輩からの食事の誘いを上手に断る方法・例文
飲みニュケーションを拒否するメリット・デメリット
新人・若手のときから貯金・投資を始めるには？
おわりに：社会人になったら食費も含めてマネープランを考えよう

新人あるある？先輩との食事で金欠になるのがツラい！

春から社会人デビューした新人さんや若手社員は、新しい環境、初めての仕事に大忙しではないでしょうか。特に職場の人間関係は、これまでの学生同士のコミュニケーションとは大きく異なりますよね。敬語などビジネスマナーはもちろんですが、年齢や部署が違う人と上手くやっていくのに緊張している人もいるでしょう。

近年はリモート出勤という働き方もありますが、会社に出勤している人の場合、先輩からランチや飲み会に誘われることもあるのではないでしょうか？職場に慣れるため、仕事について教えてもらうため、先輩との食事は重要な情報源になります。

ところが先輩とのランチや飲み会の頻度が高いと、お財布事情が厳しくなることも。ランチで外食すると、一食800円〜1500円ほどかかるのが目安です。すると昼食代だけでも月に1万5千円～3万円ほどかかる場合もあります。ここに飲み会も加わると、出費がさらに増えてしまうでしょう。

新人さんや若手社員にとって、月1万5千円～3万円程の出費は小さくありません。先輩とのランチや食事に、金銭的にちょっと困っている人もいるのではないでしょうか。

先輩が後輩に食事を奢るのは当然ではないの？

先輩と一緒に食事に行けば、奢ってもらえると考えている新人さんもいますよね。たしかに、「先輩として後輩にお金は出させない」という考えの人もいます。ところが近年は給与の上昇率が低く、物価高の影響があることから、先輩や上司といえど財布のひもが固くなっていてもおかしくはありません。

そのため、自分で食べた分は自分の分で払うのが普通という考え方も増えてきました。先輩が誘ってくれたからといって、後輩の自分が奢ってもらえるとは限らないのです。

食事を奢ってくれる先輩の特徴って？

そもそも、先輩なら後輩に奢るべきというルールやビジネスマナーが存在していたわけではありません。先輩その人の考え方や価値観によって、後輩に奢るかどうかは変わってきます。後輩に奢ってくれる先輩には、次のような特徴が見られることが多いでしょう。

後輩に奢ってくれる先輩の特徴

十分に収入があり、後輩を奢る余裕がある
気前が良い性格をしている
新人は基本給が低いことが多いため、気遣ってくれている
自分が新人だったころ、先輩や上司によくご馳走してもらっていた
自分の行きたい店に後輩を付き合わせている分、感謝の気持ちとして奢ってくれる
後輩との信頼関係構築のため、奢ってくれている
奢ることで先輩としての威厳を見せている　など

収入に余裕がある先輩や気前の良い性格をしている先輩は、奢ってくれることが多いでしょう。新人さんを気遣ってご馳走してくれる先輩もいます。また、一緒に食事をすることで若手社員が悩んだり困ったりしていないかを気にかけている先輩もいます。

こうした先輩から奢ってもらったときは、必ず感謝の気持ちを伝えましょう。「いつも奢ってくれるから」と感謝を伝えそびれてしまうと、「失礼な新人だな」と思われてしまいます。

先輩からの食事の誘いを上手に断る方法・例文

食費を節約したいなどさまざまな理由で、先輩からの食事の誘いを断りたいときもあるでしょう。先輩からの食事の誘いは、必ず行かなくてはいけないわけではありません。事情があって食事に行けないこともありますので、無理をしなくても大丈夫です。

ただし注意したいのは、言い方によっては失礼な断り方になってしまうことです。「もう誘わないでください」「先輩とは食事に行きたくありません」という言い方だと、相手の顔をつぶすことになりますし、人間関係に亀裂が入ってしまいます。

先輩からの食事を断るときは、以下の方法を試してみてください。

食事の誘いを上手に断る方法

「今月はお金が厳しくて…」「節約中で…」と金銭的状況を正直に話す
「最近食べ過ぎでダイエットしているんです」
「昼休みもちょっとやっておきたい仕事があるんです」
「今度また声をかけてください」と言葉を添える
「次は私/僕から誘いますね」と言葉を添える

いずれの断り文句を使うときも、「せっかくですが、すみません」と一言謝りの言葉を入れるとスムーズです。また、「ダイエット中」などの理由で先輩からの食事を断ったのに、外食先のお店で先輩と鉢合わせすることがないように気をつけてください。

飲みニュケーションを拒否するメリット・デメリット

新人さんの中には、先輩との食事がストレスになる人もいるでしょう。特に飲み会での飲みニュケーションへの苦手意識がある人もいるのでは？

アルコールで体調を崩す人や飲めない体質の人は、そのことを隠す必要はありません。ご自身の体を守るためにも、周囲に自分の体質について話しておくと安心です。それでもお酒を勧める人がいたら断り、人事部などに相談しましょう。

ただし飲みニュケーションは、お酒を飲むだけが目的ではありません。ときには仕事場以外の場所で、先輩や上司、同僚、クライアントなどとコミュニケーションを取り、距離感を縮めたり信頼関係を築くことも大切だと考えられています。

飲み会や飲みニュケーションを断ることには、メリット・デメリットがあります。

飲み会を断るメリット

お酒の席でのアルハラやセクハラのリスクを回避できる
業務時間外の自由な時間を確保できる
職場の人と一定の距離感を保ちやすくなる
飲み会代がかからない
飲みすぎ・食べすぎなど健康上のリスクを回避できる

飲み会を断るデメリット

社内外の人と親しくなるチャンスを逃す
お酒の席だからこそ出る人柄が見えない
お酒の席にも仕事のチャンスが転がっていることがある
「付き合いが悪い」と思われることもある
不参加の自分だけ、周囲から浮くことがある

飲み会は、参加者やそのときのタイミングによっても雰囲気や盛り上がりが変わることがあります。そのため、「職場の飲み会なんて楽しくない」と思っていても、参加してみたら意外と楽しめたということもありえます。

重要なのは、アルハラやセクハラをしない・させないことです。もしもそうしたハラスメントの被害者になったときは、信頼できる人や相談窓口を頼ってくださいね。

新人・若手のときから貯金・投資を始めるには？

新人さんや若手社員はお金のことはよくわからなかったり、貯金なんて無理と思うかもしれません。ですが工夫次第で新人・若手でも貯金はできます。さらには投資を始めることも可能ですので、しっかりと情報収集をしてお金の管理をしていきましょう。

財形貯蓄など会社の制度を利用する

自分で貯金するのは自信がないという人は、財形貯蓄制度がおすすめです。勤務先の会社の福利厚生に「財形貯蓄」の制度がある場合、貯金したい人は利用を検討してみてください。財形貯蓄とは、国と企業が連携して従業員の資産形成をサポートする制度です。給与から一定の金額が天引きされ、事業者を通じて金融機関へと積み立てられます。

財形貯蓄制度には「一般財形貯蓄」、「財形住宅貯蓄」、「財形年金貯蓄」の3種類があります。ただし勤めている会社によって、制度運用の規則や詳細な条件が異なりますので、人事部などに確認するのが安心です。

貯金用の別口座を作る

給与が入金される口座のほか、貯金用の口座を作るのも便利です。給与の振り込み日が来たら、自動的に貯金用口座に送金されるように手続きをしましょう。そして、貯金用口座のカードは持ち歩かずに家で保管し、気軽に引き出せないようにします。

最初のうちは送金金額は5千円～1万円以下など少額でもかまいません。貯金の習慣を身に付けることが大切です。送金金額は変更することも可能ですので、銀行ごとのルールに従って手続きをしてくださいね。

積み立てNISAやいiDecoを始める

積み立てNISAとは、2018年1月から始まった少額投資非課税制度です。投資というと難しそうでお金のリスクが高いイメージがあるかもしれませんが、NISAは初心者でも始めやすいのがメリット。証券会社にもよりますが、最低投資額100円から始められ、非課税投資額の上限は新規投資額で毎年40万円（1ヶ月あたり3万3333円）です。新人さんは無理のない金額から積み立てNISAを始め、慣れてきたら投資額を増やしていくこともできます。

iDecoとは私的年金制度のことです。国民年金や厚生年金などの公的年金に上乗せされ、老後資金としてお金を貯めていくことができます。iDecoの掛金の最低額は月額5000円で、金融商品を選んで運用を行ってもらいます。原則として60歳までは積み立ててきた資産の引き出しはできません。60歳以降に、掛金を分割または一括で受け取ることができます。

ただし、企業型DCに加入している場合や企業型確定拠出年金を導入している企業に勤めている場合は加入条件をしっかりと確認しましょう。